こんにちは！！超ポジティブ系ブロガー【A&Y】です。

本日のテーマは…

【日本の経済回復のカギは「デジタル化」！！　明らかになった「GDP」とともに振り返る】です！！

回復への糸口をつかみたいところです…。

日本の経済回復のカギは「デジタル化」！！　明らかになった「GDP」とともに振り返る

本記事で覚えておきたい内容は以下になります。

・日本の経済を図る指数は軒並みマイナスとなっている。

・航空業界では「50％」を超える減少幅が記録されており、V字回復は難しい。

・「デジタル化」や「人材の流動化」で社会変革を推進できれば経済の回復つながることができる。

日本の「GDP」の落ち込みの内訳をひも解く！！

内閣府が【17日】発表した【4～6月期】の国内総生産（GDP）速報値は、物価変動の影響を除く実質で前期比「7.8%減」、年率換算では「27.8%減」でした。

値からも分かるように、大きな落ち込みとなっています

マイナス成長は3四半期連続で、減少率はこれまで最大だった【2009年1～3月期】の前期比年率「17.8%減」を超えています。

歴史的な大不況ということが言えるでしょう。

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う「緊急事態宣言」などにより、経済活動が停滞したことが大きな落ち込みの理由と言えます。

感染初期の段階では、【1～3月期】は年率換算で「2.5%減」だったので、感染が拡大しているということが値の増加から読み取れます。

民間予測の中央値は前期比「7.6%減」で、年率では「27.1%減」でした。

予想を上回る爪痕を残しています。

生活実感に近いとされる名目GDPは前期比「7.4%減」、年率では「26.4%減」でした。

名目でも3四半期連続のマイナスとなっています。

実質GDP増減への寄与度をみると内需が「マイナス.4.8%分」、外需が「マイナス3.0%分」でした。

外需よりも内需の方が上回ったことから国内委の消費が冷え込んでいるのが伺えます。

項目別に見ると個人消費は「8.2%減」と、減少率が【1980年】以降で最悪だった【2014年4～6月期】の「4.8%減を超えています。

こちらも3四半期連続のマイナスとなっています。

新型コロナ感染拡大に伴う政府の「緊急事態宣言」などを受け外出や営業自粛の影響で、旅行や外食などサービス消費を中心に落ち込んだ影響が出ています。

設備投資は「1.5%減」で、2四半期ぶりのマイナスとなりました。
企業収益や国内経済の先行き不透明感の強まりで、機械などへの設備投資が落ち込みました。

住宅投資は「0.2%減」となり、新型コロナの感染拡大を受けて経済活動が鈍り、住宅の新規着工にも遅れが出ていることが分かります。

一方、公共投資は「1.2%」のプラスでした。

政府が経済を止めないように投資した資金がマイナスへの移行を食い止めたと言えるでしょう。

輸出は、自動車などが落ち込んだほか入国制限の厳格化で訪日外国人が激減して、「18.5%減」となりました。

輸入でも原油需要が落ち込んだことなどから「0.5%減」となりました。

輸出の要でもある自動車が止まったことで輸出入では大きなマイナスが目立っています。

☆ポイント
・日本の経済を図る指数は軒並みマイナスとなっている。
・「公共投資」はかろうじてマイナスになっていないが、大きな打撃を受けている。
・輸出入では「自動車」が止まったことで大きなマイナスが目立っている。

分かってはいましたけど、値を突き付けられると頭が痛くなりそうです。

今は力を蓄える時期だよ。

こんな時だからこそ自己研鑽していこう！！

それがいつか急成長する原動力となるはずだよ！！

被害が大きい「航空業界」の現状

コロナの蔓延を受けて、人の移動という面では大きな制限が掛かっています。

特に、航空各社が大きな打撃が出ています。

【17日】発表されたお盆期間（8月7～16日）の国内線の旅客数は前年同期比「64.9%減」の「124万4269人」でした。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けてキャンセルが多発したことが大きな原因となっています。

【7月31日】に発表した期間中の予約数は、「131万4558人」でしたが、さらにキャンセルは相次ぎました。

政府の旅行需要喚起策「Go Toトラベル」も不発に終わり、各社のV字回復は難しい状況にあるといえるでしょう。

全日本空輸（ANA）グループの国内線旅客数は前年同期比「69.6%減」の「47万8650人」でした。

方面別では感染が急拡大した沖縄が「66.6%減」の「9万3735人」となり【7月末】時点の予約者数の14万5032人から約5万人の減少となりました。

日本航空（JAL）グループも利用者数は、「66.9%減」の「39万102人」にとどまりました。

方面別ではANAグループと同じく沖縄が「61.7%減」の「4万1403人」となり【7月末】時点の予約数の6万8867人から大きく減少しました。

スカイマークでは、「59.4%減」の「9万6483人」でした。

国際線は各社合計の旅客数が前年同期比「97.0%減」の「2万1136人」と大きな打撃を受けています。

☆ポイント
・人の移動が制限され、航空業界では甚大な被害が出ている。
・「50％」を超える減少幅が記録されており、V字回復は難しいと言わざるを得ない。
・国際線は前年同期比「97.0%減」とほとんど機能していないと言える。

国内線だけでも、大きなマイナスとなっていますね。

国外戦も併せて考えると、恐ろしいですね。

移動手段として活躍する「タクシー」「バス」「船」なども似たような現象が起きていると推測できるね。

日本の「景気回復」　鍵となるのは「デジタル化」！！

世界の主要国の【2020年4～6月】期の実質国内総生産（GDP）は前年同期比「9.1%」減少しています。

リーマンショック時の「約3.5倍」の落ち込みで、コロナショックの傷の深さが鮮明になりました。

【2020年4～6月】期は日米欧の経済がそろって戦後最悪のマイナス成長に落ちこんでいます。

新型コロナウイルスの感染拡大で消費をはじめ幅広い経済活動に急ブレーキがかかりました。

【7月】以降も感染拡大が続き、持ち直しかけた消費が再び落ち込む動きも出ています。

日本は社会のデジタル化などによる生産性向上が回復力のカギになると言われています。

日本の実質国内総生産（GDP）は【1～3月期】から年率換算で「27.8%」減りました。

米国の減少率は「32.9%」、英国は「約60%」、ドイツも「30%」を超え、軒並み最悪となっています。

米欧の2期連続に対し、日本は【2019年10月】の消費増税から3期連続とマイナス成長が長期化しています。

日米欧とも【4～6月期】を底に回復に向かうとの見方は多い一方、足取りは重くなっています。

【4月後半】を底に持ち直していた個人消費も、【7月】以降の感染再拡大で低調に推移し始めています。

米国でも感染者が急増している州を中心に飲食店や小売店の客数が再び落ち込んでいます。

年明けから感染が広がった中国は強力な封じ込め策が功を奏し、いち早く経済活動の再開にこぎ着けています。

調査によると、【4～6月期】はプラス成長に回帰しています。

しかし、中国も国際通貨基金（IMF）の見通しでは、【2020年】に主要国で唯一プラス成長を保つ一方で、雇用不安などを抱え、成長率は【2019年】の「6.1%」から「1.0%」まで急落すると言います。

日本企業はソフトウエアなどデジタル投資の計画を上積みしています。

【17日】に記者会見した西村康稔経済財政・再生相は『デジタル化の進展を期待したい』と述べたうえで『通常10年かかる変革を一気に進める』と強調しています。

デジタル化や人材の流動化などの社会変革を推進できれば経済の回復力の向上につながることができるといえるでしょう。

☆ポイント
・「コロナショック」は、歴史にも類を見ない「大恐慌」となっている。
・日本企業はソフトウエアなど「デジタル投資」の計画を上積みしている。
・「デジタル化」や「人材の流動化」で社会変革を推進できれば経済の回復つながることができる。

「デジタル化」が大事だということは分かるのですが、「デジタル化」という言葉自体、定義があいまいです。

具体的には、何を対策として打ち出すんでしょうか。

難しいね…。

例えば、LINEは「タイムライン」で投稿者が収益を得られるようなサービスを始めるということが分かっているね。

考察

コロナを境に経済への打撃を受けている国はたくさんありますが、こと貿易という点で考えた時、日本は甚大な被害をこうむっていると言えます。

日本は長い間「加工貿易」という貿易形態をとってきました。

「加工貿易」とは、海外から製品の材料になる鉄や石油といった原料を輸入し、技術を加え製品として海外へ輸出するという貿易形態です。

特に、車や自動車といった分野で日本の技術力が評価され、日本の経済を発展させるきっかけにもなりました。

しかし、輸出の要であった自動車がコロナによる規制によりストップしてしまいました。

日本は、時代の変化とともに新たな武器を手にする必要があるのではないでしょうか。

特に、注目が集まっている事柄として「デジタル化」を例にあげましたが、この点については予想をしなくても分かっている範囲だと思います。

日本だけでなく、時代や世界が変化の必要に迫られているでしょう。

知りたいのは、「デジタル化」が具体的にはどのような事柄を指すかということだと思います。

昨今、通信ツールとして台頭してきた「LINE」は、「YouTube」などの動画ツールに目を付け、動き出そうとしています。

昨今は、VRの技術革新が進んでいるので、もしかしたらVR技術が日常の世界に飛び込んでくるかもしれません。

誰しもがVRツールを使い、家にいながら陳列されている商品を購入したり、通話相手の姿を浮かび上がらせて対面でやり取りを行うなんてこともあるかもしれません。

「家庭用VR」という新たな市場も「デジタル化」が叫ばれる現代では台頭してきそうな気がしています（あくまで筆者の想像ですが）。

本日の記事は以上になります。

最後までご一読いただき、誠にありがとうございました。

◎参考文献
2020年8月17日