大学が取り入れる「オンライン授業」の実態とは!?

本記事で覚えておきたい内容は以下になります。

・コロナの感染拡大により、世界の大学は遠隔授業を強いられており、秋からの新学期もオンラインを中心に授業をする大学が多い。

・大学が閉じているのには理由としては、学生の行動範囲が広いことから来る「集団感染」への懸念がある。

・「教育の質の低下」は、将来的な国の「経済力の低下」につながる可能性も示唆されている（ロックダウン世代）。

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世界の大学で続いている「オンライン授業」　学生の本音は!?

新型コロナウイルスの感染が収束せず、世界の大学は遠隔授業を続けざるを得ない状態となっています。

授業形態が変わり、学習の機会をどのように確保していくのかモチベーションをどのように維持していくかが課題となっています。

日本では小中学校の登校が再開されましたが、大学は依然制約が多いままの状態です。

学外活動がクラスターを発生させた事例が複数あり、対面授業の解禁には慎重になっています。

オンラインで出来ることも限られることから試行錯誤の状態が続いています。

感染の収束が見通せないなか、秋からの新学期も授業はオンラインを中心とする大学が多いことが分かっています。

東京大学は既に【2021年度】以降も遠隔授業の計画的な導入を検討しています。

また、世界でもオンラインに合わせた対応が進んでいます。

米ハーバード大は、秋から全授業を遠隔にするのに合わせて大学院生を支援フェローとして採用し、大学生が学習目標を達成できるようサポートを厚くする手はずです。

独ベルリン自由大では、試験を自宅で受ける際にネットの閲覧を制限するソフトを導入し、カンニングなどの不正を防具取り組みがされています。

一方、オンラインでの授業が続く状況に学生は不満を募らせています。

米国の大学では「授業料の据え置きは強盗に等しい」との抗議文に学生2000人の署名が集まりました。

立命館大学の学部生の「1割」が退学を視野に入れているという調査もあります。

対面の学びの場が戻ることを願いつつ、遠隔教育の質を高める工夫が求められます。

☆ポイント
・コロナの感染拡大により、世界の大学は遠隔授業を強いられている。
・秋からの新学期もオンラインを中心に授業をする大学が多い。
・退学を視野に入れている人も多く、学生は不満を募らせている。

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秋以降の「大学の授業」はどうなるのか!?　オンライン継続の可否

新型コロナウイルスの感染再拡大で、国内の主要大学は秋からの新学期を原則オンラインによる遠隔授業とする見通しが立っています。

登校を再開した小中高校に比べて制約が多く、学生からは不満の声が上がっています。

通学できていない新入生のケアや就職活動のサポートなど、各大学は対応の強化を急いでいる状況です。

文部科学省の調査によると、【7月1日】時点で短大も含め全1012大学で授業は行われ、対面と遠隔の併用が「61%」、遠隔のみが「24%」と言う結果でした。

対面を全面的に実施している大学は、「15%」にとどまりました。

「併用」「遠隔のみ」と回答した学校のうち、対面を全面再開する時期を検討中としたのは「約6割」あり、【9月】以後との回答は「2割強」でした。

秋以降も遠隔を採用する東京大では、全授業を遠隔で実施した【4月】以降で『物理的な制約を受けず、学生のより主体的な授業参加など新たな教育の効果が蓄積されている』と判断しました。

【2021年度】以降も遠隔の計画的な導入を検討しています。

同志社大は、【9月】からの秋学期を「ウィズコロナに対応した形態」として3密を避けながら対面を再開し、ネット配信の授業を併用しています。

『小中高校などが再開しているのに大学生は我慢させられている』、『友人とスマホでしかコミュニケーションをとれず、課題だけの講義もある。これで大学生といえるのか』などと学生の不満も募っています。

萩生田光一文科相は記者会見で『大学教育はオンラインで全て完結するものではない』と強調しています。

また、『小中学校でも感染対策の工夫をしながら通学させている。大学だけが完全に閉じるのはいかがなものか』と苦言を呈しています。

一方、大学が閉じているのには理由があります。

大学が慎重になる理由としては、『学生は行動範囲が広く、学内だけでも厳格に対応しないと集団感染が多発しかねない』との懸念が大きいと言えるでしょう。

京都大や三重大などでは学外活動によるクラスターが発生し、批判を招きました。

早稲田大の田中愛治総長は、『夏休み中にクラスターが発生すれば、緊急事態宣言が出ていなくても全ての授業をオンラインに切り替えざるを得ない』と学生に自制を促しています。

しかし、一度も通学できていない新入生らへの配慮は必要です。
『他の学生とも交流がないので不安』などの声があり、メンタル面への悪影響を懸念する声は強く残っています。

文科省は、感染対策を講じた上で対面授業を実施している大学の「好事例」を同省ホームページで公開するなど、各大学に対応を促しています。

オンラインや電話を通じた相談窓口を設ける大学も多い一方、、『対面して直接話を聞くハードルは高い』と言えます。

首都圏では【7月】以降に感染者が急増したことで、キャンパスの開放に踏み切れなかった大学が少なくありません。

また、就職活動の支援も課題となっています。

同志社大キャリアセンターは、面接の練習を兼ねたオンラインでの相談窓口を設け、一度相談した学生のその後も追跡して現状を把握し、きめ細かくサポートする態勢を整えています。

遠隔授業の質を高める試みも動き出しています。

国立情報学研究所は、【3月末】から、各大学の遠隔授業の状況を共有する「サイバーシンポジウム」を14回開催し、東大や京大など主要大の遠隔での授業や試験などが示されました。

文科省は、秋以降の大学の授業形態や新入生への対応策を調査し、後期が始まる【9月中旬】ごろまでに優れた取り組みなどを公表する方針です。

☆ポイント
・国内の主要大学は秋からの新学期を原則オンラインによる遠隔授業とする見通しが立っている。
・大学が閉じているのには理由としては、学生の行動範囲が広いことから来る「集団感染」への懸念がある。
・文科省は、秋以降の大学の授業形態や新入生への対応策を調査し、【9月中旬】ごろまでに優れた取り組みなどを公表する方針。

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オンラインのみの「大学の授業」で質は担保されるのか!?

新型コロナウイルスの感染再拡大で、世界の大学が対面授業の全面再開に二の足を踏んでいます。

また、秋の新学期もオンラインによる遠隔授業が中心になる見通しが立っています。

教育の質が下がると雇用などで不利益を受ける「ロックダウン世代」が生まれ、将来の国の競争力も落ちるとの懸念がされています。

教員の指導力向上や学生支援を通じ、教育の質を高めることが急務でしょう。

世界の大学は今春、軒並み封鎖となりました。

今もなお、感染が収束せず遠隔授業を続けざるを得ない状態です。

米デビッドソン大などの調査（21日時点）では、全米の大学約3千校のうち、秋学期を完全に遠隔か遠隔中心にする大学は計970校あり、完全な対面は73校、対面中心は578校でした。

遠隔と対面半々も457校で、その他や未定が計880校でした。

対面を認める大学も対策を徹底します。

米マサチューセッツ工科大は対面指導を受ける学生全員に同大が提供する健康状態の管理アプリを使ってもらい、感染の防止や早期発見につなげています。

日本の主要大20校も完全に遠隔にする例はないが、大規模授業は一室に大人数を集める方式はとらず、遠隔にする大学が多いと言います。

現状への学生の不満は強く、世界経済フォーラムとネットサービス提供のシー（シンガポール）が東南アジア6カ国の16～35歳の「約6万8千人」に実施した調査では「69%」が「リモートでの仕事や学習に困難を感じる」と回答しました。

米国では「教育の質が下がった」として学生が授業料返還を求め60校超を訴えたといいます。

大学は学生が友人との交流や課外活動を通じ多様な経験を積み、人脈を築く場でもあります。

こうした機会が減り教育効果が損なわれれば多様な人材が育たず、将来的な国の経済力の低下につながる可能性も示唆されています。

国際労働機関（ILO）はコロナにより、若者が雇用などで長期的に不利益を被る「ロックダウン世代」になる恐れがあると指摘します。

☆ポイント
・教育の質が下がると雇用などで不利益を受ける「ロックダウン世代」が生まれると懸念されている。
・「オンライン」を駆使した教育での手法の確立はまだできていない。
・将来的な国の「経済力の低下」につながる可能性も示唆されている。

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考察

仕事において「オンライン」はメリットが大きいと言われていますが、学びにおいてはデメリットも目立っているようです。

「オンライン」では、「対面」とは異なり熱量（モチベーション）や学習における主塾度が追い付いていないと言えるでしょう。

特に、大学は社会に出る前の大切な学習の場ということができます。

大学でどのくらいの経験や知識を積めるかということが、その後の人生に大きく影響を与えるのは言うまでもないでしょう。

現状のまま、上手く使いこなせないことが続けば、世界経済という視点で考えた時大きなマイナスに転じてしまいます。

また、生徒の中には大学を辞めるという選択を考える人も出てきているようです。

筆者は、大学で実に色々なことを学んだと思っています。

時には、他大学に潜り込んで授業を聴講するほどに学問にのめりこんでいました。

大きく成長できているかはさておいて、その経験が今の「私」と言う人間を形作っていると思っています。

もし、当時から「オンライン」の授業が通例になっていたら、筆者はあれほどまで学問にのめりこむことはなかったでしょう。

「学びの質」を維持するため、ひいては経済の損失を回避するため一刻も早い打開案が出ることを祈っています。

学問というの視点から、コロナの現状を考えると今後はますます教育に格差が生じるんではないかと思います（対面授業の実施の有無、学歴の差など）。

コロナは、労働環境改善という点で一石を投じることができたかもしれませんが、新たな問題も生み出したのかも知れません。

本日の記事は以上になります。

最後までご一読いただき、誠にありがとうございました。

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◎参考文献
2020年8月27日　日本経済新聞
2020年8月26日　日本経済新聞