コロナ対策 進む技術革新

コロナ

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 さて、本日のテーマは…

【コロナ対策 進む技術革新】

です!!

【コロナ対策 進む技術革新】

コロナ対策 進む技術革新

 

コロナショックの影響により対面での接触が避けられるようになりました。

 それに伴い、企業や工場は営業を中止し、テレワークやリモートでの仕事が増えました。

 満員だった通勤電車からも人が消え、半ばガラガラという状態が続いています。

 一昔前だったら、通勤して仕事に専念するということが当たり前だったので、出勤せずとも働けるという状況に驚いた人は多かったのではないでしょうか。

 この一連の事象は紛れもなくITの発達による技術の産物です。

 『そんな便利なものがあるならもっと早く活用しとけよ』という声も聞こえてきそうですが、人間は変化を嫌う生き物です。

 便利なものが新たに開発されても、新技術が日の目を見るのは危機が迫った状況に限定されるのかもしれません。

 今回は、コロナショックにより台頭した技術をまとめてみます。

 

Zoom

 新型コロナウイルスが蔓延したことで最も知名度を上げたのが「Zoom」ではないでしょうか。

 「Zoom」の活用によりテレ和^区やリモートワークが可能になった人も多いはずです。

 通常はひとつの場所に集まって実施する必要があったミーティングがオンライン上で可能になることから、ビジネスシーンで多く活用されています。

PC、スマートフォン、タブレットなど、一般的なデバイスであれば、インストールが可能です。

 また、Windows、MacOS、Android、iOSなど、あらゆるOSに対応しているのも特徴で、Zoomの利便性を高めています。

 「Zoom」と同様のアプリケーションは他にもありますが、とりわけビジネスに最適化されているため、会議の多い企業では有用性の高いツールとして高く評価されています。

無料プランでも申し分のない機能や、有料プランでも比較的安価なコスト設定も評価されており、導入する企業が増えています。

 アワードの受賞も目立っており、近年注目の業務効率化ツールのひとつと言えるでしょう。

 人々の暮らしは変わり、ビデオ会議で会社に貢献するという働き方が生まれました。

 

接触検知アプリ

 スマートフォンで新型コロナウイルスの感染者との接触を検知するアプリの導入が60カ国以上に広がっています。

 プライバシー保護との兼ね合いで方式が分かれ、米グーグルとアップルも独自技術を共同開発しました。

 感染状況の把握は経済活動の再開にも影響をもたらします。

 しかし、大半の国で本アプリが浸透せず、効果を発揮できる「普及率6割」に届いていません

 本アプリを入れたスマホ同士が数メートルに近づくと自動的に接触データが蓄積される仕組みです。

 感染者が出るとデータを遡り、過去2週間程度に接触した人に通知します。

 外出の自粛や医療機関の受診を促し、感染の拡大を食い止める狙いです。

 同アプリは【3月】にシンガポール政府が開発して注目され、世界に広がりました。

 英法律事務所のリンクレーターズによると、【5月14日】時点で世界40カ国・地域で導入され、日本を含む23カ国が準備中という状況です。

 一方で、プライバシー侵害の懸念もあります。

 先行したシンガポールでは利用者の電話番号の登録が必要で、データは政府が管理するため、「個人監視につながる」と批判が出ました。

 これに対し、米アップルとグーグルは共同で、プライバシー保護の機能を高めたアプリ用の技術を開発し、【5月20日】から各国の保健機関に技術の公開を始めました。

 改良により、接触データを利用者のスマホだけにため、政府などが管理しない仕組みになりました。

 日本など22カ国が採用に動きだしています。

 慶応大の宮田裕章教授は、「各国の専門家の多くは、アプリが有効に機能するには6割の普及率が必要とみている」と話しています。

 しかし、普及率が高いアイスランドでも4割、シンガポールは25%程度です。

 「政府のデータ管理に対し、市民の不信感がある」ともいわれています。

 日本もアプリ利用者の確保が課題となっており、ハードルは高いです。

 

変わるビジネスモデル

 カリフォルニア州北部ソノマ郡にあるヘンハウス醸造所は【3月末】、設立以来初めて(2012年)地ビールのオンライン販売を始めました。

 コロナの影響で卸売りやバーの営業が難しくなり、新たな収益源を探る必要が生じたため、電子商取引(EC)サービスを使って、通販サイトを立ち上げました。

 【3月13日~4月24日】に同社のサービスを使ってECを始めた事業者の数はその前の6週間と比べて6割増えました。

 【2020年】1~3月期の売上高は4億7千万ドル(約500億円)と前年同期比47%増え、20年初めから先週末(8日)にかけて株価は74%上昇しました。

 インターネットを使って消費者に直接販売する事業モデルは「D2C(ダイレクト・ツー・コンシューマー)」と呼ばれています。

 ブランドを育てやすい特徴がありコロナ以前から注目を集めていました。

 緊急措置で取り組んだ事業者の間でも「外出規制が緩んだ後も新規事業として続けたい」との声が広がっています。

 州の境をまたいだ医療行為を認める自治体が増えたことや、人に会いたくないという心理面の変化から、1~3月期に同社のサービスの利用者は前年同期と比べて9割増えました。

 最近の米国での利用者は1日2万人にのぼるというデータも出でいます。

 コロナの混乱が過ぎても、「D2C」は選択肢の一つとして根付いていくと専門家は予測しています。

 

考察

 コロナウイルスが蔓延し、世界経済は混乱し、波紋を呼びました。

 しかし、そんな逆境にも関わらず技術革新により危機を乗り越えようとする人間は力強いと思います。

 特に、「ZOOM」などの技術革新により恩恵を受けている人は多く、新たな時代の到来を筆者は感じています。

 自宅に居ながら、仕事ができる、学校に行かずに授業に参加できるという利点は大きく、不登校の改善に役立つ、出張がなくなるのではなどと都合のいいように!?筆者は考えています。

 「接触検知アプリ」の登場も技術革新のたまものだと考えています。

 しかし、多くの懸念の声が上がっているように「プライバシー」などのナイーブな問題は残ります。

 悪用されれば、「ストーカー被害」の助長にもつながりかねません。

 「諸刃の刃」の側面が大きいので、今後の実施状況や活躍に引き続きアンテナを張っておきたいと思います。

 「D2C」のビジネスモデルの台頭は新たな企業やサービスの台頭に一役買うこととなるでしょう。

 昨今街でよく見かける「Uber Eats」など新たな時代の予感を感じさせてくれます。

 また、そんな変化の時代に憂きることができて良かったと思います。

 本日の記事は以上になります。

 最後までご一読いただき、誠にありがとうございました。

 

◎参考文献
2020/5/24 日本経済新聞
2020/4/14 日本経済新聞
2020/5/12 日本経済新聞

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