第二波懸念 コロナウイルスとの向き合い方

コロナ

こんにちは!!超ポジティブ系ブロガー【A&Y】です。

コロナウイルスが蔓延してから、しばらくが立ちました。

最近では、少しずつ規制が緩和され、経済が元通りになろうと動きを見せています。

多くの人がウイルスの封じ込めはできなくとも、共存はできると捉えられているのではないでしょうか。

しかし、まだ油断は禁物です。

第二波の恐怖は、私達のすぐ足元に息を潜めています。

さて、本日のテーマは…

【第二波懸念 コロナウイルスとの向き合い方】

です!!


【第二波懸念 コロナウイルスとの向き合い方

です!!

本記事で覚えておきたい内容は以下になります。

・東京とは、新型コロナウイルスの感染者が【5月5日】以来の高水準となった。

・ポスターなどで注意喚起を促せば、「感染防止対策」と「経済活動」の両立は可能と考えられる。

・「成功事例」である大阪の対策を模倣する県が増えている。


第二波懸念 コロナウイルス 東京都で高水準記録

東京都の小池百合子知事は【14日】、新型コロナウイルスの感染者が都内で新たに47人確認されたと明らかにしました。

前日(24人)から大幅に増加し、【5月5日】以来の高水準になりました。

都内の感染者の累計は計5544人となり、未だコロナの脅威から抜け出すことはできていないとういうことが数値から明らかになりました。

【14日】に確認された47人のうち18人は20~30代のホストで、「夜の繁華街」に関連した感染者が多く報告されています。

ホストの方はいづれも新宿区が実施した集団検査で陽性が確認されています。

ほかの14人も夜の街の関係者で、計32人が同様の経路での感染と推測されています。

また、別の5人は既に複数の感染者が出ている武蔵野中央病院(小金井市)に関連した感染者とされています。

同病院に関連した感染者は累計51人となりました。

現状を受けて都は【15日】、感染の再拡大となる「第2波」に備え、専門家を含めたワーキングチームを立ち上げる心づもりです。

1日あたりの新規感染者数など、現在都が設けている感染状況を評価する7つの指標を見直す考えを示しています。

新型コロナの影響による休業要請について都は【12日】から一段と緩和して、カラオケ店や遊園地など遊戯・遊興施設での営業を認めています。

しかし、筆者は驚異を脱していない状況からまだ足を延ばすのは怖いなと感じています。

【19日】にはスナックなど接客飲食業でも休業要請が解除される予定です。

しかし、「夜の繁華街」では感染が散発的に報告されていることから、都は感染者の動向を注視しています。

【14日】午後に小池知事と会談した西村康稔経済財政・再生相は、会談後の記者会見で「夜の繁華街」関連の感染者が多い点に「陽性者が出た店舗で協力的にPCR検査を受けた結果だ」と述べました。

感染の再拡大を防止することが大事と強調した上で「取り組みが進んでいると前向きに考えたい。小池知事ともその点で一致した」と語りました。

☆ポイント
・東京とは、新型コロナウイルスの感染者が【5月5日】以来の高水準となった。
・「夜の繁華街」の感染者の割合は、多いと考えられている。
・【19日】にはスナックなど接客飲食業でも休業要請が解除される予定となっている。


コロナウイルス 成功事例 大阪

新型コロナウイルスの感染防止対策に取り組む店舗を認証する制度を導入する自治体が広がっています。

客席の間隔を空けたり、従業員のマスク着用を徹底したりする対策をアピールできるよう、認証店にポスターなどを掲示してもらう取り組みが行われています。

ポスターなどでアピールすることで感染防止対策と経済活動の両立を後押しする狙いです。

ポスターなどが掲載されていれば、私達は自然と対策意識をサブリミナル的に強めることができます。

感染防止対策と経済活動の両立は、一先ずできるようです。

大都市では、大阪府が共用スペースでの消毒液設置や、感染者発生を通知するシステムを導入する商店街に啓発ポスターなどを掲示してもらう事業を始めました。

第1弾として、天神橋筋など大阪市内の4つの大規模商店街で先行的に始め、感染の防止につなげることに成功しています。

大阪府は【14日】、新型コロナウイルスの新たな感染者を1人確認したと発表しました。

府内の累計感染者は1787人になりましたが、独自基準「大阪モデル」では、【14日】は基準を下回り「緑」を維持しています。

☆ポイント
・大阪府でも、【14日】、新型コロナウイルスの新たな感染者を1人確認された。
・ポスターなどで注意喚起を促せば、「感染防止対策」と「経済活動」の両立は可能と考えられる。
・大阪府の感染者数は、東京都比較すると3分の1程度に留められている。


コロナウイルス 各県での取り組み

山形市は【5月29日】、「コロナ対策宣言店」のポスターとフラッグの配布を始めました。

保健所の通知に基づき、「アルコール消毒の徹底」「室内の換気」などの対策を行っている店が対象となっています。

佐藤孝弘市長は「市民が安心して外食できれば、地域経済が早期に回復する」と説明し、当面は500店舗の利用を見込んでいます。

山梨県は、【7月】から、感染予防対策を実施する事業者を認証する制度を始めます。

飲食店や宿泊施設の登録を想定し、県が定める基準を満たす事業者にマークを交付する予定です。
さらに、来店客がスマホを使い店頭に掲げるQRコードを使い、対策状況を確認できるようにする試みもなされています。

埼玉県では、業界団体ごとに認証する対策を取っています。

「彩の国『新しい生活様式』安心宣言」に基づき、対策状況をを県に提出し、知事が認定証を交付します。

認定証の配布状況など、県のホームページにも公表する予定です。

【11日】までに37団体が認定されています。

プロ野球の埼玉西武ライオンズなど、個別の店舗や団体も提出の意向を示しているようです。

広島県は対策を行う飲食店向けに「宣言書」を掲示するよう後押しする取り組みを始めました。

県が定めた約20項目の感染予防策をチェックし、ネット経由で県に登録します。

ダウンロードした宣言書を自主的に掲げてもらう方針です。

☆ポイント
・各県でも、コロナウイルスへの対策が進められている。
・コロナウイルスの対策にもITの技術が活躍している。
・「成功事例」である大阪の対策を模倣する県が増えている。


考察

「緊急事態宣言」が解除され、一安心したと思ったら、「東京アラート」が発令されました。

そして、「東京アラート」が解除されたと思ったら、途端に感染者数が急上昇しました。

現状のまま増減を繰り返すなら、解除の時期がいつまでも折り合いがつかず安心できません。

今回の結果は、導入の遅れていた「PCR検査」が機能し始め、今まで見えていなかった側面に光が当たったため値が上昇したのではないかと筆者は考えています。

特に、夜の世界は光が届きにくいためと勝手に納得しています。

しかし、見えない部分だからと言って放置するわけにはいきません。

むしろ光を方々に行き届かせることこそ求められると思います。

「部屋」の掃除も大切だけど、「お風呂」や「水回り」の掃除もことさら重要といった具合です。

安心できない状況では、外出もはばかられます。

大阪やその他の県が着手しているように、ウイルスへの対策をどのくらいしているかポスターを作るのはとても有効だと思います。

人々が注意喚起のポスターを目にすることで、潜在意識に気をつけようと意識が根付くことも期待できます。

また、ウイルスの徹底の度合いを第三者からの評価にしてみるのも効果がありそうです。

ただし、急場に新たな取り組みを作るのは難しそうですが…。

成功事例から学び、可能なことから着手していく姿勢がいかなる時も大切です。

大阪の取り組み方が全国に広がりコロナウイルスの脅威を遠ざけてくれる日が来ることを心待ちにしています。

本日の記事は以上になります

最後までご一読いただき、誠にありがとうございました。


◎参考文献
2020年6月13日 日本経済新聞
2020年6月14日 日本経済新聞

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