2020年 コロナとの共存を図る 夏の「過ごし方」と「乗り越え方」

コロナ

こんにちは!!超ポジティブ系ブロガー【A&Y】です。

梅雨こそ外に出られず、『三密』になりやすいのではないかと懸念している今日この頃、皆さんはいかがお過ごしでしょうか。

「テレワーク」は、最高の対処とも言えなくはない気がしています。

「テレワーク」ばかりも苦が多いと思うので、一刻も早く開けて欲しいと願うばかりです(梅雨もコロナも)。

さて、本日のテーマは…

【2020年 コロナとの共存を図る 夏の「過ごし方」と「乗り越え方」】

です!!


【2020年 コロナとの共存を図る 夏の「過ごし方」と「乗り越え方」

本記事で覚えておきたい内容は以下になります。

・「夏のボーナス」の1次集計の結果、各社の平均妥結額は【2019年】夏と比べ6%減少した。

・授業の遅れを取り戻すため、夏休みを短縮する「小中学校」は9割にのぼる。

・『3密』を避けながら、「水分補給」を徹底することが大切。


2020年 夏の「賞与」と「使い道」についての調査結果

経団連は【17日】、大手企業の【2020年】夏の賞与(ボーナス)の1次集計結果を発表しました。

回答した86社の平均妥結額は92万5947円と、【2019年】夏と比べ6%減少しました。

マイナス幅はリーマン・ショック直後だった09年夏(19%減)以来、11年ぶりの大きさです。

【1980年】以降、3番目の減額率となりました。

主に春の時点で夏の賞与を決めていた企業が今回は回答しており、新型コロナウイルスによる経済への影響は反映しきれていません。

業種別にみると、鉄鋼は同25%減の56万9679円、化学は同6%減の89万6237円となりました。

非製造業では同10%減の107万9915円となり、紙・パルプは同8%増の70万177円と数少ないプラス業種になっています。

今後は春以降の妥結結果や賞与を業績連動としている企業の状況を加え、7月下旬をめどに最終集計を出します。

経団連は「夏より冬のほうがコロナの影響を踏まえ、厳しい数字になりそう」とみています。

日本経済新聞社が読者モニターに1人10万円の特別定額給付金や夏のボーナスの使い道を聞いたところ、景気低迷の長期化や収入の減少に備えようと『生活費の補填や貯蓄に回したい』と答えた人が多かったことが分かりました。

コロナショックの終息の見通しが立たないため、家計の守りの姿勢が鮮明になっています。

調査は「日経生活モニター」に登録した読者を対象に【5月23~26日】に実施されました。

政府が家計支援策の目玉として打ち出した特別定額給付金の使い道を複数回答で尋ねたところ、「生活費の補填」(45%)と「貯蓄」(36%)が1、2位を占め、「旅行・レジャー」(14%)や「(電気製品、自動車など)耐久消費財」(13%)を大きく上回りました。

今夏のボーナスの使い道についても「貯蓄」と「生活費の補填」が1、2位を占め、それぞれ回答者の割合は49%と33%でした。

☆ポイント
・「夏のボーナス」の1次集計の結果、各社の平均妥結額は【2019年】夏と比べ6%減少した。
・「夏より冬のほうが厳しい数字になりそう」と経団連は予測を立てている。
・「10万円の特別定額給付金」や「夏のボーナス」の使い道は「貯蓄」と「生活費の補填」の割合が圧倒的に高い結果となった。


2020年 夏の過ごし方 小中高校生

【15日】時点で都内を中心に15自治体が分散登校を実施し、短縮授業を17自治体が実施しています。

授業の遅れを取り戻すため、夏休みを短縮する小中学校も9割にのぼると言います。

夏休みを25日間短くする葛飾区の小学校は「夏休みを短縮しても100コマ以上足りない」(校長)といいます。

多くの学校が授業の遅れを取り戻すため夏休みを短縮し、授業を行う予定です。

熱中症の危険が高い時期に授業を行うことは懸念点が多いですが、『背に腹は代えられぬ』といった状況のため仕方ないとも言えそうです。

夏休みが13日間しかない愛知県東海市は熱中症のリスクが分かる「暑さ指数」の測定器を小中学校に配り、一定の値を上回れば体育の授業を中止することにしました。

対策としてユニークな方法を取る学校もあります。

豊田市立童子山小は、晴れた日でも傘を差しながら登下校することを推奨しています。

直射日光を避け、子どもたちが互いに距離を保つ狙いがあり、熱中症にも気を配っているようです。

豊田市では【2018年7月】、校外学習から戻った小学1年生が熱中症で亡くなるという悲しい事態がありました。

童子山小の野田靖校長は「8月の授業はいつも以上に気を引き締めなければならない。体調不良など児童の小さな変化を見逃さず、他校と暑さ対策を共有していきたい」と警戒しています。

☆ポイント
・都内では、多くの自治体が「分散登校」や「短縮授業」という措置を取っている。
・授業の遅れを取り戻すため、夏休みを短縮する「小中学校」は9割にのぼる。
・「熱中症」や「コロナ」への対策が学校ごとで取られている。


 

2020年 夏の過ごし方 電車内

蒸し暑い日が続き、梅雨が明ければ本格的な夏が訪れます。

今年の夏は例年以上の高温が予想され、厳しい暑さをしのぎながら新型コロナウイルスに警戒する必要があると予測されています。

公共交通機関は、冷房と換気のバランスや感染防止と暑さ対策の両立に頭を悩ませています。

夏の車内は、蒸し暑くなるため、窓を閉め、冷房を最大限利かせるというのが!?例年の在り方でした。

しかし、『3密』回避のため、窓は開けるべきだと言う考えも残り、両立が課題となっています。

そこで、市営地下鉄は【5月1日】、窓を10センチほど開けたまま運行する異例の対応を始めました。

車両には約3分で空気が入れ替わる装置があり、各駅の停車時には扉が開いて換気されるが、窓を開けるよう求める利用者からの声が寄せられたといいます。

しかし、窓を開けたままでは真夏に冷房が十分に利かないことは疑いようがありません。

市交通局の担当者は「できるだけ安心して乗ってもらうために窓を開けているが、暑さ対策も重要。今後、窓を閉めることも選択肢になり得る」と対応の難しさを語っています。

電車内の換気は、ドアの開閉と空調を組み合わせるのが一般的です。

今夏は、公共交通機関などは凄まじい熱気に包まれることが予測されます。

移動中でも、水分の補給などは徹底したほうが良さそうです。

☆ポイント
・今夏は、厳しい暑さをしのぎながらコロナを警戒する必要がある。
・『3密』になりがちな社内は対応に右往左往している。
・電車などの移動中でも、「水分補給」は徹底するべき。


考察

夏の賞与が減額される雰囲気が漂い、世間では守りの姿勢に入っているさまが見てとれます。

消費が落ち込み、日本の経済は一層冷え込むことが予想されます。

また、本来はイベントなどが実施されるであろう夏が停滞することで国内のGDPはグッと下がってしまうでしょう。

経済の打撃が実際に目に見えるには、時差があります。

経団連が予測するように厳しさが増すのは冬以降でしょう。

今年のお正月の「お節」や「おしるこ」の有無が心配です。

はたまた、こんな状況でも「サンタさん」は私達の元へやってきてくれるのでしょうか…(笑)

緊急事態のため、休みが続き小中校でも生じた遅れを取り戻すとした動きが広がっています。

そして、有力視されている対策として「夏休みの短縮」があげられています。

現在の様子から考えると、対策は各自治体や学校に任され、手探りの状態が続ているようです。

北海道から沖縄まで縦に長く広がる日本では、機構の差が生じやすく一律でガイドラインを示すのは困難のように思えます。

そのため、個々の対策を講じるというのは仕方ない側面があるのかも知れません。

しかし、いかなる場合でも指標となるガイドラインは必要です。

大枠を政府が設定し、中枠を都道府県、そして、小枠を各自治体で行うといった対策が必要ではないかと筆者は考えます。

大枠だけでも一律に定めなければ、地域ごとの学力差はいっそう広がることが考えられます。

「学びの質」が求められている時代だからこそ、現場が混乱しないように政府などには、早急に対策を打ち出してほしいと考えます。

文科省はオンラインの学習が余儀なくされることを受け、【2020年度】中にも全国の小中学生に1人1台の端末を配備する方針を示しています。

しかし、多くの自治体が教員の指導力や家庭の通信環境を課題に挙げており、「保護者不在での遠隔学習は困難」の声もあがっています。

端末を配るだけでオンライン教育が進むかは不透明です。

それこそ、いくらでもサボれるような体制なってしまいます。

生徒の「やる気の差」がそのまま「学力の差」になってしまうでしょう。

米国などでは大学生に小学生向けの家庭教師になってもらい、集中補習で遅れを取り戻すといった試みも浮上しています。

コマ数の確保だけにとどまらず、家庭を含めた子どもへの実質的な学習の補填に着目した取り組みです。

一方で同じ取り組みが日本で通用するのかと考えた時、日本では上手く機能しないと考えられます。

機能するしない以前に別の「2次被害」的な何かが生じる気がしてなりません。

以上の点を踏まえると、今後は学校と各塾の連携といったことが教育では鍵になるのかも知れません。

本日の記事は以上になります。

最後までご一読いただき、誠にありがとうございました。


◎参考文献
2020年6月16日 日本経済新聞
2020年6月17日 日本経済新聞
2020年6月18日 日本経済新聞

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