コロナにより明らかになった「2020年」のビジネスチャンス

コロナ

こんにちは!!超ポジティブ系ブロガー【A&Y】です。

本日のテーマは…

【コロナにより明らかになった「2020年」のビジネスチャンス】です!!

チャンスが分かったら、飛び込んでいきたいものですね!!

コロナにより明らかになった「2020年」のビジネスチャンス

本記事で覚えておきたい内容は以下になります。

・コロナショックは、「貯蓄」や「投資」との向き合い方にも変化を与えた。

・飲料メーカーが自動販売機のテコ入れを急いでおり、自販機の用途が増えるかもしれない。

・保育の現場においても、「オンライン」を活用する動きが広がって社会問題の解消にもつながるかも知れない。


コロナにおける暮らしの中のチャンス

コロナショックは、「貯蓄」や「投資」との向き合い方にも変化の兆しがあると言われています。

最近の数十年は良くも悪くも「手軽にお金を借りられる社会」へ変化してきました。

消費者金融のテレビCMの多様化や、無人店舗が多くの場所にに設置され、借り入れの心理的ハードルを下げました。

また、今ではスマートフォンのアプリでも借り入れができるまで進歩しています。

しかし、コロナショックのような苦しい時期になると「借金の利息と返済期日」は重いものだということが再認識されたはずです。

さらなる借金をすれば、それこそ将来の自分にツケを先送りしてしまいます。

大切なのは「ちょっとした貯金の差」です。

1カ月分の生活費になるくらいの貯金をもっておく心掛けの有無は、持つ人と持たなかった人の間では、休業に対する深刻さ(心の余裕の有無)はまったく違ったでしょう。

「貯金は大事」という当たり前の常識が、危機を目の当たりにした今だからこそ改めて実感できたのではないでしょうか。

貯蓄体質への改善は、ウィズコロナ時代の一つの気付きといえそうです。

ウィズコロナ時代には少なくとも手取り給与の10%くらいは貯蓄できるように生活スタイルを整えていきたいものです。

また、貯蓄と対になる資産形成のキーワードには「投資」があります。

貯蓄と同じく、今回のコロナを背景に大きな変化があった項目とも言われています。

かつては、下げ相場では個人投資家は手を引くのが当たり前でした。

しかし、モーニングスターの調べによれば、コロナの影響で株価が大きく下落していた【3月】や【4月】につみたて少額投資非課税制度(NISA)を通じて投資信託への大幅な資金流入があったことが分かっています。

調査結果から、一時的に下がったマーケットを好機とみてチャレンジする人が多くいたと捉えることができます。

投資信託は個人の少額からの資産形成にもっぱら使われる方法です。

また、つみたてNISA経由というのがなによりの裏付けになっています。

個人の投資については周辺環境は整備されました。

NISAが創設されたり、iDeCo(個人型確定拠出年金)が規制緩和されたりして、「器」の準備が整ったと言われています。

さらに、つみたてNISAでは運用コストが低廉な商品の選択肢が広がり、各社の競争によりさらなる低コストが実現しています。

報道によれば、ネット証券などのNISA口座開設、iDeCo口座開設が増えていると言われています。

☆ポイント
・コロナショックは、「貯蓄」や「投資」との向き合い方にも変化を与えた。
・「貯金は大事」という常識が、危機を目の当たりにしたことで実感できたと考えれれる。
・ネット証券などのNISA口座開設、iDeCo口座開設が増えており、投資を始めた人が多くいる。

「投資ブーム!?」の火付け役に、コロナはなったと言えそうですね。

「投資ブーム」はバブル時に起こったから、今は「個人投資の台頭」と言えそうだね。

コロナにより変化を見せる「自販機ビジネス」

飲料メーカーが自動販売機のテコ入れを急いでいます。

日本は設置台数が多く、世界有数の「自販機王国」です。

しかし、コンビニエンスストアの大量出店を受け、近年は売り上げが減っている現状があります。

新型コロナウイルスの直撃もあり、「自販機ビジネス」もまた事業モデルの岐路に立っていると言えそうです。

ダイドーは、あらゆるモノがネットでつながる「IoT」自販機の実証実験を進めています。

通信機器を付け、リアルタイムで売れ行きを把握し、場所や気候に応じて商品群を変更することを計画に入れています。

商品群の変更が可能になれば、多様化する消費者の好みへの対応も容易となり、売り上げ増につなげられます。

今までは従業員が補充時に確認していたため、取り組みにより最適なタイミングで商品の補充ができれば、業務効率も高まっていくことが期待されています。

サントリー食品インターナショナルは【7月】、企業内に設置した自販機とスマートフォンアプリを組み合わせた「サントリープラス」を始めました。

健康管理アプリを無償提供し、体脂肪や血圧などのデータから健康に関するアドバイスも行われるというユニークな取り組みです。

同時に、自販機で「黒烏龍茶」など健康飲料がもらえるクーポンも配信します。

顧客とつながりを増やすことで長く自販機を使ってもらう戦略です。

アサヒ飲料も、他社との提携を進めています。

キリンビバレッジと自販機のメンテナンスで提携し、伊藤園とも商品の相互販売を始めました。

日本で独自に発展した「自販機ビジネス」は曲がり角を迎えていると言えるでしょう。

「自販機ビジネス」は、【1962年】にコカ・コーラが初めて導入し、利便性を武器に各社が競うように設置を進めてきた背景があります。

しかし、品ぞろえの多いコンビニとの競争が激化し、「設置台数」や「売り上げ」ともに減少傾向にあります。

定価で販売する自販機は利益率が高い一方、稼働や維持の大変さが付きまといます。

今後は、コスト削減や生産性の向上が課題となってきそうです。

飲料での売り上げが苦戦を見せる中、新しい販路を拡大する動きも取られています。

ダイドーは、大王製紙などと組み、ベビー用紙おむつを売る自販機を設置しました。

今後は、全国200台に増やすことを視野に入れています。

さらに、自販機の脇で「傘の貸し出しサービス」や「スマホの充電」ができる自販機も試験導入する予定です。

一方、機器メーカーでは既に撤退が相次いでいます。

パナソニックは【2月】に自販機製造からの撤退を表明しており、【2019年10月】にはサンデンホールディングスが自販機製造を手がける流通システム子会社を投資ファンドに売却しました。

専門かは、『体力のある大手が中堅以下を買収する可能性も高まっている』と話します。

☆ポイント
・飲料メーカーが自動販売機のテコ入れを急いでいる。
・顧客とつながりを増やすため、「様々な取り組み」や「新規路線の開拓」が行われている。
・機器メーカーでは既に「自販機ビジネス」の撤退が相次いでいる。

コロナショックが直撃して間もないころ、ホリエモンが『企業のバーゲンセールが起こっている』みたいな発言していたけど、すごく腑に落ちました。

まさに弱肉強食だね(たしか「買い放題」…)。

自販機は、すでにいろいろなものが売られているけど私達の日常に新たな驚きをもたらすかもね(自販機でおでん見た時の衝撃はすごかったな~)。


保育業界での変化 「オンライン保育」とは何か!?

保育の現場でオンラインを活用する動きが広がっています。

保育園や教育関連各社が、在宅中の子供に向けて本の読み聞かせやダンスなどをオンラインで提供する試みが広がっています。

コロナの感染再拡大で保育園の休園や登園自粛を要請する自治体が増えており需要は高まっているといえるでしょう。

在宅で仕事と育児の両立は未就学児を持つ働く人の課題になっており、「オンライン保育」は在宅での生産性改善の一助になることが期待されています。

保育園運営大手のポピンズは【6月】から、在宅中の子供に遠隔から教育する「オンラインナニーサービス」を始めました。

スマートフォンやパソコンを使い、絵本の読み聞かせやダンスなどを保育士の資格を持った人が画面を通じて提供します。

将来的にポピンズ以外の園児も利用できるようにすることも視野に入れられており、料金は1コマ30分で「2100円」とされています。

保育園大手JPホールディングスは、自宅で児童が工作などを楽しめる録画動画の提供を始めました。

本サービスはYouTubeを通じて無料で利用できます。

道具の組み立て方や遊び方を保育士が実演するサービス内容になっています。

在宅勤務も子供がいれば仕事が難航することもあります。

任意団体「コロナ危機下の育児と仕事の両立を考える保護者有志の会」が【5月】に行った調査では、「65%」が「在宅勤務を時折中断しながら世話をする」と回答していました。

在宅でのウェブ会議など子供から目を離さなければならないときに、オンライン保育コンテンツを活用することで、保護者は仕事に集中できます。

また、知育にもつながる保育コンテンツはゲームなどに比べ魅力が高いようです。

最近では、中小保育園向けにオンライン配信システムを提供する企業も出てきています。

学習コンテンツ開発販売のスマートエデュケーション(東京・品川)は保育士が自分で動画を録画し園児や保護者に簡単に配信できる仕組みを保育園向けに提供しています。

既に800カ所の保育・幼稚園が導入しており、『参加が制限されている行事をウェブで流す事例が多い』と言われています。

保育園にとってオンライン展開は「顧客基盤拡大」だけでなく、「保育士不足」の解消にもつながることが期待されています。

コロナ感染者が各地で最多を更新しており、「オンライン保育」の需要は今後さらに高まることが期待されています。

☆ポイント
・保育の現場においても、「オンライン」を活用する動きが広がっている。
・「オンライン保育」の活用は「育児」と「仕事」の両立に高い効果を上げている。
・オンライン展開は、保育園にとって「顧客基盤拡大」だけでなく、「保育士不足」の解消にもつながることが期待されている。

コロナを機に一つの「社会問題」が解決の糸口を見せていると言えるかもしれませんね。

「保育士不足」の解消だけではなく、上手に活用すれば「待機児童」の問題の解決にもつなげられるかもしれないね!!


考察

コロナは私達の生活に大きな打撃を与えました。

また、経済への影響はまだまだ底が見えない状況です。

しかし、困難の中にあっても被害を最小限に留めようと人々は足を止めませんでした。

だからこそ見つけられた活路もあると思います。

忘れていた教訓を思い出すきっかけをもらったり、新たな一歩を踏み出すきっかけをもらった人も少なくないと思います。

先日の記事では、変化にはビジネスチャンスが伴うものだと紹介しましたが、チャンスは目の前に転がっているのかも知れません。

人間は良くも悪くも変化を嫌う生き物です。

コロナショックのような大きな変化や避けられない状況にならないと足を止めてしまうのかも知れません。

常に自分で考え、チャンスを探し出せるような姿勢を筆者は大切にしていきたいと思います。

また、現状においてもいろいろ動いて何かをつかみたいと考えています。

今の行動は間違いなく未来の自分へと跳ね返ってきます。

堕落するか、飛翔するかは自分次第というわけです(コロナショックに限らないが…)。

被害が収まり、今の行動を振り返ったとき『動いていて正解だった』と笑えるようにしていきたいものです。

皆さんも自分自身を変えるきっかけをつかめることを切に祈っています。

本日の記事は以上になります。

最後までご一読いただき、誠にありがとうございました。

◎参考文献
2020年7月26日

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