採用された「海底ケーブル」の日本案!! 次世代を見据えた「6G」の動向

新技術

こんにちは!!超ポジティブ系ブロガー【A&Y】です。

本日のテーマは…

【採用された「海底ケーブル」の日本案!! 次世代を見据えた「6G」の動向】です!!

「海底ケーブル」って名前だけで大工事が予測できますね…。

現状で進めても大丈夫なんですかね…。

 

採用された「海底ケーブル」の日本案!! 次世代を見据えた「6G」の動向

 

本記事で覚えておきたい内容は以下になります。

・南米とアジア・オセアニアを結ぶ初の光海底ケーブルの計画において日本案のルートをチリ政府が採用した。

・海底ケーブルの計画では、米国と香港との接続の有無をどうするかが争点となっていた。

・高速通信規格「5G」の先の構想(6G)が練られている。


開発がすすめられている「光海底ケーブル」の計画

チリ政府が南米とアジア・オセアニアを結ぶ初の光海底ケーブルの計画を進めています。

計画の進行に当たって、今回日本の提案したルートをチリ政府が採用したことが話題を呼んでいます。

また、計画振興に当たってNECなど日本企業が受注する可能性が高まっています。

計画には、中国もチリと上海を結ぶルートを提案していました。

しかし、米国が中国へのけん制を強めているため、情報インフラ整備で脱・中国依存が進む可能性が示唆されています。

インターネットなど国際通信の「95%」は海底ケーブルを経由します。

また、あらゆるモノがネットにつながるIoTや次世代通信規格5Gの普及で通信量の急拡大が見込まれています。

一方、海底ケーブルを巡っては中継器やケーブルの陸揚げ拠点で通信データが監視される恐れを指摘する声もあります。

海底という人間が、立ち入りづらい環境で情報を扱うため「情報漏えい」の危険性が心配されているということ(陸に上がる地点含み)です。

米司法省は【6月】、米国と香港を結ぶ海底ケーブルについて、米グーグルやフェイスブック、中国通信サービス大手が手掛ける計画に反対を表明しました。

米司法省はデータを中国当局に収集されスパイ活動に使われる恐れがあると警戒しています。

華為技術(ファーウェイ)製品を排除する米トランプ政権はチリ政府の海底ケーブル計画でも中国企業の受注を避けるよう働きかけていました。

海底ケーブルの計画は、米中間の対立により今後も難航することが予測されます。

日本が提案したのはチリからニュージーランドを経由しオーストラリアのシドニーに達するルートです。

長さは「約1万3千キロメートル」になります。

地球の外周は、「約4万キロメートル」なので、地球規模での大工事になるということが分かります。

チリ政府は、コストや実用性から日本案を「最も薦められるルート」としています。

実は、日本とオーストラリアを結ぶ別の海底ケーブルは【7月】に完成しています。

そのため、新ルートは日本とも接続しやすいという利点もあります。

日本はオーストラリア政府がファーウェイ製品を排除し中国に強硬姿勢をとっていることも考慮し、新ルートを提案しました。

オーストラリアとニュージーランドは、環太平洋経済連携協定(TPP)でチリとも関係が深かったことからも新ルートの提案を受け入れやすかったと言えるでしょう。

チリにとって中国は最大の輸出相手国です。

海底ケーブルでも当初、ファーウェイは有力候補となっていました。

一方、外交や貿易で米国の意向も無視できず、ポンペオ米国務長官はピニェラ氏の訪中直前にチリを訪問し『ファーウェイは中国政府にコントロールされており、国民をリスクにさらす』とくぎを刺していました。

新ルート解説!!
・中国案=「香港~上海~チリ」を結ぶルート…香港を含める!!
・日本案=「東京~シドニー~オークランド~チリ」…香港を含めない!!

☆ポイント
・南米とアジア・オセアニアを結ぶ初の光海底ケーブルの計画において日本案のルートをチリ政府が採用した。
・海底ケーブルの計画は、米中間の対立を始め様々な国の外交を考慮して策定された。
・新ルートは、既に通っているルートを応用するため、コスト面や接続のしやすさで利点が大きい。

「5G」に向けた通信の具体案に日本案が採用されたのはすごいですね!!

落ち込んでいる経済への回復の足掛けとなるといいんだけどね。


米国が危惧していた「香港」との海底ケーブルの接続

米司法省は【6月18日】、米国とアジアを海底で結ぶ海底ケーブルの計画を巡り、香港との接続に反対の表明を示していました。

中国政府が香港への統制を強める背景があり、米国の通信データを集める中国のスパイ活動に使われる恐れがあるためです。

話し合いの中では、台湾とフィリピンへの接続は認められていました。

香港との接続を認めない理由について『米国の通信データが中国に収集される』と安全保障上の懸念を挙げていました。

米司法省は、中国による「香港国家安全法」の制定方針が表面化する前から検討を進めていました。

しかし、『香港の自治を剥奪する中国の最近の動き』も懸念事項に挙げており、判断に影響を与えたとみられています。

「コロナウイルス」に加え、「一国二制度」の問題も波紋を世界に広げており世界は大きく揺れています。

香港政府は【18日】、米司法省の懸念に関し『根拠が不十分だ』と再考を求める声明を発表していました。

香港との接続が認められなければ、米企業にとっても打撃となることは明白です。

☆ポイント
・海底ケーブルの計画では、米国と香港との接続の有無をどうするかが争点となっていた。
・米国は、結ばない方針を示しており、香港は結ぶことを求めていた。
・香港との接続が認められなければ、米企業にとっても打撃となる。

ひとまず「香港」を「中国」側としてみなしているようですね。

懸念事項が多いからね。

香港は勢力争いの中では、グレーの立場と言えるね。


「5G 」の先を行く「6G」構想

NTTドコモは【7月29日】、国内で今春に商用化した高速通信規格「5G」や、次世代の「6G」に関するイベントをオンラインで開きました。

中村武宏執行役員は6Gについて『2028年には商用化の話が出てくる』と述べました。

業界で30年ごろとみられていた商用化の時期が前倒しになる可能性も示されています。

講演した中村氏は韓国サムスン電子や中国の華為技術(ファーウェイ)などの動向を踏まえ、『国内外で6Gの検討が活発化している』と指摘しました。

『(業界では想定より)かなり早めに6Gが立ち上がってくる』との声も上がっています

ドコモは【2020年1月】に6Gの技術コンセプトを公表し、【7月】に改訂版を発表しました。

これまでの通信方式ではカバーが難しかった空中や海中、宇宙まで通信エリアを拡大し、空飛ぶ車や宇宙旅行への応用などを見込んでいます。

新型コロナウイルスの影響について『リモート社会が進み、高品質の通信ニーズが高まっている』と中村氏は語ります。

6Gに向けリモート社会のあり方を前倒しで検討していく意向が示されています。

日本は、「5G」の技術開発や商用化で遅れた側面があります。

米中なども研究開発が進んでいるため、大きく開いた差を埋めるのは難しいとされています。

そのため、「6G」の開発では先駆けて取り組む散弾を示しています。

有識者会議の座長に就いた東大の五神真学長は『競争力のある国内の基礎技術を見極め活用していく』と指摘しました。

日本の通信関係者は6Gを語る際に「ゲームチェンジ」という言葉をよく使っています。

5Gまでの高速大容量化の深掘りだけなら競争は厳しいが、省エネやセキュリティーといった国内企業が強みを持つ技術が生かせれば挽回できる余地があるとみているようです。

今後は、セキュリティーの面では東芝やNECが強みを持つとされる量子暗号技術に期待がかかる。

「6G」とは!?
・第5世代移動通信「5G」の次世代となる規格。
・研究はまだ初期段階で、具体的な技術基盤は確立されていない。
・【2030年代】の暮らしや社会の姿を想定し、そこから技術基盤を開発するアプローチをとる方針が示されている。
・自分の立体映像を職場や学校に浮かび上がらせ、「自宅にいながら会議や授業に出席する」、「着替えや食事の支度をロボットが手伝う」、「体に埋め込んだ端末などで脈拍や血圧のデータを医師に送る」などの用途が構想されている。
・「6G」には、「5G」の10倍以上の通信速度が求められると想定されている。

☆ポイント
・高速通信規格「5G」の先の構想が練られている。
・日本は、「5G」の技術開発や商用化で遅れていた。
・日本は、「6G」の開発で「5G」で生じた遅れを取り戻そうとしている。

「6G」の構想も進んでるんですか!?

(頭が追い付かないぞ…)

時代は常に動いているからね。

技術が完成した時には、次の開発が始まってるのは業界じゃよくあるらしいよ。

夏服が、夏到来前に売り始められる感じと言えば伝わるかな!?

なるほど…(夏に慌ててサンダル買うのと同じか)。


考察

【2020年春】、日本でも「5G」の通信規格が適用されるようになりました。

コロナの影響もあり、対応が追い付いていない人や企業も多いと思います。

しかし、時代は常に移ろうもので通信の世界では既に「6G」の構想が進んでいます。

今回、議決の結果日本が提案した「海底ケーブル」の案が通りました。

既存の「海底ケーブル」に応用を加え、コストを削ることができたという理由がもちろん大きいのですが、筆者は米中の対立という面から日本案を採用した側面が大きいような気がします。

今回の日本案の採用で、中国は「情報インフラ整備」で世界から距離を置かれるような形になってしまいました。

米中間の関係は「海底ケーブル」をキッカケにさらに溝を深めそうな気がしています。

「脱中国依存」を狙う米国には、良い形と言えるでしょうが、世界規模で考えた時、経済の停滞を招くことはないのでしょうか。

「海底ケーブル」の開通は大きな工事になることが見込まれています。

当然、多くの資金が動くため、日本は多くのビジネスチャンスを手に入れることができるでしょう。

コロナショックで打撃を受けていた分、「経済復興」の足掛けとしてはこれ以上にない話だと思います。

しかし、世界規模で考えた時に今回の判断は正しかったと言えるのでしょうか。

本日の記事は以上になります。

最後までご一読いただき、誠にありがとうございました。

◎参考文献
2020年1月27日
2020年6月19日
2020年7月29日

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